自律的な人材を育成しています、またはしたいと謳っている企業が多数見受けられる。しかし、その会社の就業規則では勤務先は固定し、定時出社、定時退社になっている。

ワークライフバランスを取り入れいていますと社長が自慢している企業は、ノー残業デイを決めて早く帰らせることに力を使っている。しかし、現場では人員の割には仕事量が多く、残業申請をせずに仕事をこなす。

女性社員を活用しています、ダイバーシティに取り組んでいますと募集要項や働く環境に記述している企業。女性の離職率が30％を超えている。現実は厳しい。経営トップは、もっと現場、現実を見るべきだ。

以前に紹介したリクルートのリモートワーク（在宅勤務他）は子会社で2015年4月に試験的に取り入れ、その成果を見て2016年1月よりリクルート本体が本格的に全社員を対象に導入した。グループで2000人が対象。

これは、雇用形態にかかわらず全ての従業員が対象で、日数制限の無いリモートワークとして希望が有れば派遣社員も対象となる大胆な取り組みだ。仕事の進め方や時間の使い方は自由になり、より柔軟になる。

リクルートでは昔から成果主義を実践しており、リモートワークでも個人の評価は成果をもって行う。要はどこで仕事しても生産性が上がればよい。実施後の結果として集中力が高まり生産性が向上した。

以前に紹介したリクルートのリモートワーク（在宅勤務他）は子会社で2015年4月に試験的に取り入れ、その成果を見て2016年1月よりリクルート本体が本格的に全社員を対象に導入した。グループで2000人が対象。

これは、雇用形態にかかわらず全ての従業員が対象で、日数制限の無いリモートワークとして希望が有れば派遣社員も対象となる大胆な取り組みだ。仕事の進め方や時間の使い方は自由になり、より柔軟になる。

リクルートでは昔から成果主義を実践しており、リモートワークでも個人の評価は成果をもって行う。要はどこで仕事しても生産性が上がればよい。実施後の結果として集中力が高まり生産性が向上した。